芸能報道に限らない問題

　沢尻エリカの離婚について、夫が金欲しさにごねているかのような報道は、事実であるなしに関係なく、私生活に憶測を含めて勝手なことを言うものだから、多くの人たちが辟易していることだろう。
　ただ、この話題では当人への取材における「六箇条」に対して芸能マスコミから反発があったけれど、これはマスコミ全体の病巣を明らかにしたものとして有意義だった。
　その「六箇条」とはまったく常識的な内容であり、これに反発するほうが間違っているのだが、しかし、それを守っていたら芸能人にとって都合のよいことしか報道できないというのが反発の内容だ。
　ようするに、報道する側が自ら調査する能力をもっていないので、発表された情報だけに頼ってしまっていて、それを誤魔化すために、発表された内容を曲解することで批判的な場合もあるようなふりをしている、という告白である。
　これは芸能報道に限らない。記者クラブ制度などが昔から批判されてきたが、報道のほとんどは発表された情報を受け売りして垂れ流すばかりで、みずから調査しての報道すなわち本当の意味での報道が、少なすぎる。
　だから「当局」とか「お上」などにとって都合のよい情報ばかりが流布されてしまい、それが問題になると、言葉尻を捉えての揚げ足取りなどをして見せて、批判もしているというお茶濁しである。
　もちろん、政治家など社会的責任が重い立場の人たちは、その言葉に見識が表れるのだから、発言の内容を厳しく監視することは必要だが、それだけで仕事したようなふりをしては駄目に決まっている。
　そうした報道の腐敗が、エリカ騒動のおかげでわかりやすい形となって表れた。その点では、有意義だったと言える。



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