凶悪犯罪大歓迎

　アカデミー賞作品で、DVDが出ているから今でも見ることができるけれど、76年のアメリカ映画で『ネットワーク』という作品があった。監督は『12人の怒れる男』『評決』など社会派の大御所シドニー=ルメット。
　人気が振るわず低視聴率のテレビ番組で、やけくそになった出演者が問題発言をする。これが受けてしまう。
　思いがけず視聴率を稼げるようになり、制作担当者らは大喜びだが、勢い余った出演者が大資本批判までしたため、スポンサー筋から苦情がでる。
　そこで出演者は、しょせんこの世は金がすべてだと言いだし、その暗さから視聴率が低下してしまう。
　ところが、それは資本家の代弁でもあるから否定はできない。
　人気が落ちたのに止められなくなって困ったテレビ局は、出演者を抹殺するしかないと考え、わざとスタジオの観客席に銃を持った暴漢を入れる。視聴率が稼げなくなった邪魔者は番組中で殺され、殺人ショーが全米に生中継される。
　真面目な番組を作るより、センセーショナリズムで劣情を刺激したほうが、人気が出るのが現実であるのは、どこの国でも同じだ。
　だから、例の「闇サイト殺人事件」にしても、自首した犯人まで死刑にしては凶悪犯罪への抑止が損なわれるとわかっているはずなのに、ワイドショーなどが扇動する。遺族を悲劇の美談として利用し、注目を集めるだけでなく、その悪影響により凶悪犯罪とその悲惨な犠牲が増えたら、ワイドショーなどにとっては、またネタが出来て商売に利用できる。
　他にも、例えば、無期懲役は八年経過したら仮釈放の検討をはじめてよいというのを、早ければ数年で仮釈放になるなど曲解して言いふらし、刑罰を実際より遥かに軽いように誤解させて犯罪抑止効果を損なったり、少年法のため未成年者がいくら犯罪をしでかしてもお咎め無しだとデタラメを言うことで犯行を煽っていたりする。
　つまり、テレビや週刊誌は、犯罪にもっと厳しくしろと主張しているように見せかけながら、実は犯罪を煽っているのであり、それは、犯罪が増えるほどネタが増えるから、自分たちの商売に利用できるということで、一種の自作自演である。ただ、火災の報道がしたいから放火したいところだけど、自らやっては不味いので、誰か放火しろと焚きつけているのだ。
　もともと、犯罪があればあるほど利益となるマスコミという構造があり、具体的にも、よくみれば犯罪を糾弾してるいようでいて実は焚きつけ煽っている報道ばかりである。
　そんなメディアに、騙されてはいけない。


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