「幽霊の正体見たり枯れススキ」

　韓国は北朝鮮に負けていたけど頑張って追い抜き、日本に次ぐ経済大国となったと自画自賛していたのに、基盤が脆弱だったためアッサリ経済破綻してしまい、ＩMF傘下となったが、これがかえって不味かった。韓国経済の特徴について何も知らない者たちが勝手なことをしたからだ。
　そして今年、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が、２０１１年の「対日経済審査報告書」と経済見通しを公表し、大震災の影響で１１年の実質国内総生産（ＧＤＰ）の伸び率予測を従来の１・７％から０・８％に下方修正のうえ、巨額の復興費用で一段と悪化する財政を再建するには、消費税率は将来的に２０％まで引き上げが必要になる可能性を指摘していた。
　さらに今月、IMFが、災害の復興と高齢化対策のため、日本は消費税を15％にすべきと言い出した。
　しかし、日本に詳しいアメリカの学者チャルマーズ=ジョンソン氏らが指摘するように、これらの機関に盤踞して外国経済に口出ししているような連中は、ハーバード大を優秀な成績で卒業したから自分は世界一頭が良いと錯覚しているだけで、外国とくに非欧米について何も知らないというような輩である。
　だから、韓国の経済が独特の社会風土に影響されていることを無視し、政策を押しつけて無茶苦茶にしてしまったのだった。
　また、理由はともかく、このような口出しに権威が無いくらいのことは、一般人でも今どきはみんな感じ取っている。知人のまったく理系の男性も、こう指摘していた。
　かつて日本経済の「格付け」が低下したことについて、どう思うかと記者会見で質問された菅総理が、うまく答えられなかった。だから総理は、前から言われてきたとおり東工大卒の理系だから経済音痴だと嘲笑された。
　これについて理系の知人は言った。「私なら『今どきアメリカの格付け会社に権威があると、まさか思っているのか?』と記者たちに逆に質問仕返してやるけど」と言っていた。
　つまり、「幽霊の正体見たり枯れススキ」なのに怯えている菅総理とマスコミということである。
　

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