文芸春秋社と新潮社の極右化の背景に創価学会の変節

　石破茂議員は注目されるようになった時マスコミから「新世代の論客」と呼ばれたが、これは政策にかかわることで持論を展開するのが好きだったからだ。もともと石破議員は『諸君!』『正論』という右派雑誌の愛読者であることを公言していたので、このことと関係がある。
　ところが数年前、石破議員は、それらの右派雑誌に、長年の読者として違和感を覚えるようになったと週刊誌上で語っていた。

　また、石破議員は自民党総裁選に立候補して持論を展開したが、これに対し安倍総理は論争を徹底的に避け、現職に従わないなら報復人事すると党内を脅迫して選挙に勝った。こういう安倍総理のような体質に、右派雑誌は引き寄せられたということだ。
　つまり、自民党内も雑誌も理詰めを嫌って問答無用となり、右派に取って代わりネトウヨが幅を利かせるようになったのだ。

　ところで、今問題の新潮社が発行している文芸誌『新潮』は、文芸春秋社では『文学界』に相当し、『週刊新潮』に『週刊文春』が相当、『新潮45』は文芸春秋社なら『諸君!』に相当したが、こちらは無くなって残党たちが『WILL』を作り、そこから分裂したのが『Hanada』ということだ。
　この新潮・文春の右翼路線が露骨になった背景には公明党の連立与党入りが影響している。これまで新潮と文春は、共産党と創価学会の悪口を主要な業務の一つにしていたから、共産党系と共に創価学会系メディアが新潮と文春に対抗して、反権力の書き手に場を提供していた。

　そのひとつ『第三文明』誌は、かつて創価学会の悪口ばかり書く週刊文春や週刊新潮に反対するだけでなく、そうした右翼雑誌が展開する「南京虐殺は無かった」などに対する反論を高崎隆治ら「学会系ジャーナリスト」が展開していた。朝日新聞の本多勝一記者に比べると知名度や影響力が小さかっただけで、非常に熱心で緻密な作業をしていた。
　それが公明党と自民党の連立により、学会系雑誌は自民側に寝返った。こうして文芸春秋社と新潮社に対する批判が弱くなったのだ。

　これが最近の『第三文明』。かつての誌面とは大違いである。




　かつて「平和」「福祉」に熱心だった創価学会は、周知のとおり真逆のことをしており、今ちょうど沖縄の選挙でも狂信的な創価学会員たちがすさまじい暴虐をふるっているので、これに反発する会員たちも出ている。
　この政治情勢が雑誌にも影響していて、その延長線上に『新潮45』の問題はある。
　この背景に関しては、すでに拙書『朝日新聞の逆襲』（第三書館）で詳しく述べたので、関心がある方はぜひ参照してほしい。