週刊ポストの韓国ヘイト記事と創価学会の関連

　『韓国人という病理』という記事が猛批判された週刊ポストは「誤解を広めかねず、配慮に欠けておりました」という「おわび」を表明した。

　なんで「誤解」なのか。読者が勝手に読み違えたなら詫びることないし、あれだけデカデカと書き立てておいて書き間違えのわけがない。

　これは、商売でやったことなのに本音だと誤解されそうで、株主や顧客ら事業の関係者にご迷惑をおかけしました、ということだろう。

　かつて週刊ポストは、医療問題について当方のインタビューを載せてくれたことがあるけど、これは大手マスコミが取り上げない伊藤詩織氏の件を右派の週刊新潮が載せたのと同じだ。週刊誌は本来なら醜聞の告発で売るものだが、普段は商売のためヘイトで売ろうともするのだ。

　これは八十年代に始まり次第に酷くなったことである。

　この背景には創価学会・公明党の影響がある。よく文春や新潮など右派の雑誌に攻撃されていた創価学会は、系列メディアで反撃するため左派の書き手も登用してきた。それが八十年代から始まった公明党の変節さらに九十年代からの連立政権入りで系列メディアも右旋回し、その影響で右派メディアへの批判が弱まった。

　この辺りからヘイトの抑制が効かなくなったのだ。

　つまり、雑誌のヘイトが堂々とし始めたのは、創価学会系メディアが変節して批判が弱まった為だから、公明党の力を借りた自民党がどんなにファッショ化しても創価学会の組織力により選挙で負けにくくなったのと同根、すなわち創価学会・公明党の変節が、どちらの原因にもなっているわけなのだ。